観光シーンでは目的地への移動をより楽しく、ビジネスではよりスピーディな移動をサポートしてくれるレンタカー。最新モデルや話題の車種を取り揃え、多くの方がその恩恵にあずかています。

そんな観光やビジネスに便利なレンタカーですが、万一事故が起きてしまったらどのように対応したらよいのでしょうか?

ここでは事故での対応や保険などまとめてみました。

レンタカーを借りる際の着目点①:免責補償制度

レンタカーを借りたことがある人なら耳にしたことがある免責補償制度。これはレンタカーで事故お起こした場合に保険では賄われない自己負担分(免責額)を補償してくれるありがたい制度です。

通常レンタカーの事故では、基本料金に含まれるレンタカー保険で対応しますが、どのレンタカー会社も対物補償や車両保険に一定の免責額を設定。車種にもよりますが対物で5万~10万、車両では5万~の免責額となっており、この金額が自己負担として発生してしまいます。

事故で意気消沈しているところで相当な負担金が追い打ちをかけたらせっかくの観光も台無しですよね。

免責補償制度は万一事故がおきた際の備えとしておすすめの制度で、レンタカーで出発前に任意で加入できますよ。

【基本事項】

・制度への加入:任意(レンタカー会社によっては基本料金に含む)
・加入のタイミング:レンタカー出発前(出発後の加入は不可)
・制度手数料:概ね1日1,080円~(レンタカー会社、車種により異なる)
・加入の意思確認:レンタカーの鍵受け取り時に説明あり

レンタカーを借りる際の着目点②:ノンオペレーションチャージ(NOC)

レンタカーに損傷を与えてしまい修理などが必要な場合、その休車となる期間の営業補償の一部をレンタカー会社から請求されることをご存知ですか?

損傷の程度や休車期間、過失の有無にかかわらず自己負担を求められ、これは免責補償制度に加入していても求められる補償金です。

飛び石でのフロントガラスのひび割れなど偶発的な事象でも例外なく請求されるノンオペレーションチャージ。各レンタカー会社や車種により金額の違いはあるものの平均2万円~10万円ほどの自己負担が発生します。

レンタカー会社によってはノンオペレーションチャージを免除できる補償プランを用意しているケースもありますよ。

レンタカー出発前の説明時に申し込んでおけば万一の場合でも安心ですね。

レンタカーで事故に遭ったらすべきこと

不慣れな観光地でのドライブでは不安が付きまとうもの。ましてや事故に遭ってしまったら気も動転してしまいがちです。

そんな時こそ気持ちを落ち着かせての行動が必要となってきますね。ではレンタカーでの事故の際にはどんな対応が求められるのでしょうか?
①安全な場所に車を移動する
基本的には日常生活で起こりうる事故のケースと同じ対応が必要になります。自走できないほど損傷がある場合は別にして、交通渋滞や更なる事故となることを避けるため路肩など安全な場所へ車を動かしましょう。
②負傷者の救護
相手がいる事故の場合には負傷者がいるかどうかの確認も重要な事故対応です。もし負傷されている場合には見た目の程度で判断せず救急車を呼ぶことも必要。むやみに動かしてはいけないケースもあるので、救急隊員等の指示に従うようにすると良いでしょう。
③警察へ事故の届出
救護が一段落したら警察へ事故の届出をしましょう。これは事故の程度にかかわらず必要な作業の一つです。レンタカーでは事故の大小にかかわらず保険を適用するので、そのためには警察の事故証明が必要。この作業を怠ると自己負担での事故処理になってしまい後々大変ですよ。
④相手の確認
事故の際には相手の確認も必要です。特に沖縄などでは事故の相手が米軍関係者など手続きに時間がかかるケースも存在するため、警察の実況見分の際には相手について聞くことも必要になってきます。
⑤レンタカー会社(出発店舗)への連絡
事故の報告はレンタカー会社に対しても行って下さい。報告後は指示がありますのでそれに従うと良いでしょう。またレンタカー会社によっては保険会社への連絡を指示されるケースもありますので、その場合は保険会社担当者へ事故の状況を知らせて下さいね。

保険が適用されないケースやその場でしてはいけないこと